声明

企業として存続していくためには、『顧客重視』という視点から、品質の向上を目指さなければなりません。『顧客ニーズ』を的確に捉え、現時点での当社として最善の製品を提供していくことは当然のことながら、さらに多様化する『顧客ニーズ』への対応するために全社一丸となってレベルアップしていく必要性があります。 当社では、以下の品質方針を制定し、全社員参加の活動で方針達成のために邁進いたします。

品 質 方 針

「私たちは社会に貢献し、社会に必要とされる企業でなければならない」の企業理念をもとに、価値比率の低いものは、より価値比率の高いものに改善し、お客様のニーズに応えた、クオリティーやコストの製品や技術及び、 サービスの提供に努めます。

また、効果的かつ効率的な活動を行うために「品質マネジメントシステム・ISO900１の要求事項」に準拠した、品質マネジメントシステムを構築して活動計画を立案し、実施状況を定期的に監査し、継続的な改善を行います。

２０１０年４月１日
トレジャーオブテクノロジー株式会社
代表取締役　 工藤　正也

声明

環境問題が大きく取り上げられるようになった現在、毎年あらゆる環境に関する法例が施行され続けています。当社としても、事業活動を通じ、これらの法規制を遵守することとは当然のこととして、環境保全体制を確固たるものとすべく、JIS Q 14001：2004［ ISO14001：2004 ］に対応した環境マネジメントシステムを構築し、実施し、またその有効性を継続的に改善することにより、環境保全の向上を目指します。

環境理念

『自然と調和した豊かなヒューマンライフを築き、環境と文化作りに貢献しよう』をスローガンとし、組織で働くすべての人が創意工夫を重ね、地球生態系や自然環境を守る為に取り組む事が重要であると認識します。

その為に必要な経営資源を確保し『かけがえのない地球環境』を健全な姿で未来に引き継ぐ事ができる様に、循環型社会の一員として事業展開を行います。

環境方針

企業の社会的責任（ＣＳＲ）を果たすために、「環境マネジメントシステム・ISO1400１:2004の要求事項」に準拠した環境マネジメントシステムを構築し、地域社会に貢献し、地球環境に配慮した活動を実施します。従業員をはじめ、多くのステークホルダー（企業などの組織を取り巻く利害関係者）の皆様と共にアイディアを集め、エコ活動を推進します。

１．環境関連法規、国が定める指針、県の条例、市町村の条例、セミコンテクノパーク環境保全協定やその他の要求事項を遵守します。具体的には、公害の防止に関わる7項目（大気汚染の防止、水質汚濁の防止、土壌汚染の防止、騒音防止、振動防止、地盤沈下の防止、悪臭の発生の防止）と環境保全に関わる5項目（地形の維持、地質の維持、植物の保護、動物の保護、景観の維持）において著しい環境影響を与えないように適正に環境への配慮を行います。

• ①環境関連法規及びその他の要求事項等の遵法状況は、評価シートを作成し管理します。
• ②有害なおそれがある化学物質は、MSDSシート（Material Safety Data Sheet）、 危険有害性の性状や取扱いに関する情報を備え付け、「化学物質排出・移動量削減」にも配慮し、安全な取扱いを行います。
• ③蓄熱型空調、省燃費車、省電力電球、省電力コピー機、エコ事務用品など、環境に配慮した製品や材料及び設備の調達に努めます。

２．地球環境負荷を低減する為に環境目的・目標や自主管理基準を設けて、継続的に改善します。

• ①合志市が取り組んでいる4R活動や、美化活動を推進します。
• ・Refuse リフューズ （レジ袋や割り箸などの受け取りや使用を抑制するなど、天然資源やエネルギーの消費を節約します。）
• ・Reduce リデュース （廃棄物がでない構造や少ない構造、また少ない材料の構造にし、天然資源やエネルギーの消費を節約します。）
• ・Reuse　 リユース　 （再生品を積極的に購入したり、繰り返し再利用を行い、天然資源やエネルギーの消費を節約します。）
• ・Recycle リサイクル （廃棄物を分別して再資源の回収に出し、天然資源やエネルギーの消費を節約します。）
• ②地球温暖化防止の為、オフィス省エネなどCO2の排出削減活動を推進します。
• ③事業活動の継続的な改善活動やＩT革新の利用により、「品質の向上」や「業務効率の向上」を図り、様々な地球環境負荷を低減する活動を推進します。
• ④組織で働くすべての人に、環境方針を周知し環境保護の意識を高めます。
• ⑤従業員教育の「品質・コスト・納期」の要素に、「環境教育」を加え環境保護の意識を高めます。
• ⑥環境方針は、ヒューマンコミュニケーションを円滑に行う為に、社内外を問わず一般の人が入手出来る様に会社パンフレットやホームページで公表します。

２０１０年４月１日
トレジャーオブテクノロジー株式会社
代表取締役　 工藤　正也